出産で適用される保険について

出産で適用される保険について

出産は「病気ではない」という理由から自然分娩では健康保険の対象外で、実費負担になります。
しかし、自然分娩であっても、健康保険の対象になるケースもあります。また、計画的に行われる場合でも帝王切開分娩は健康保険の対象になります。

 

妊娠中のこんなケースは健康保険の対象に!

妊娠中の女性の体や胎児はとてもデリケートです。妊娠初期こそ油断できません!どんなに若い頃体育会系で活躍していたとしても、女性は妊娠初期に健康保険診療のお世話になることが多いです。そのため、そうしたトラブルが比較的減る妊娠4ヶ月経過した当たりを一般に安定期と呼びますが、医学的には安定期と呼べる妊婦はいません。いつでも妊婦の体は何が起こるか分からないのです。

 

妊娠中のこんなトラブルも健康保険が適用されます

重いつわりで投薬・入院などした場合
逆子や前置胎盤などハイリスク妊娠の超音波検査など
流産/繋留(けいりゅう)流産:妊娠22週前に妊娠が終わる場合が流産

※流産の場合胎児の発育が十分でないので、胎児は死亡してしまいます。流産の際に胎盤が体内に残ることがあるので念のため洗浄することが多いです。稽留流産の場合は体内で胎児が死亡してしまうケースなので胎児・胎盤を除去する措置が取られます。

 

切迫流産:流産しそうな状態のこと。
自宅療養で済む場合から入院が必要なケースまで様々なケースがあります。
切迫流産と診断されれば超音波検査や投薬、診察、入院費用などが医療費として健康保険より支払われます。

 

妊娠初期にはよくあるトラブルの1つですが、適切な医療管理下で過ごせば多くの場合、流産にまで至らずに済みます。
切迫早産・早産:37週より前の出産を早産と言います。早期破水など様々なケースがあります。早産した場合、母子ともに医療措置が取られることが多く健康保険診療の対象になるケースが多いです。

 

 

なぜ健康保険診療とそうでないかが重要なのか?

健康保険が適用される診療になると、自己負担は3割になります。
妊婦検診の超音波検査などは健康保険の対象ではありませんので全額自己負担ですが、トラブル妊娠の超音波検査の場合、医療行為となり自己負担は3割になります。

 

しかし、多くの市区町村で妊婦検診の費用が無料かそれに近い金額で受けられるところが多いので、むしろ病気扱いになって健康保険の適用対象になる場合、自己負担額が増えてしまう場合があります。
自己負担額分出費が増えても、医療保険などに加入出来ていれば後から給付金を貰える可能性が出てきます。特に女性向けの医療保険については妊娠中の通院治療も保障の対象になるので安心です。

 

 

出産・入院に際して

自然分娩であっても医療措置によって、健康保険診療の対象になることが珍しくありません。比較的多い措置は陣痛が弱いため使用する陣痛促進剤を使用するケースです。また、人によっては自然分娩で大量に出血してしまう場合があります。その際の輸血や止血剤の投与なども医療費として健康保険適用になり3割負担になります。

 

分娩の際に赤ちゃんがスムーズに産道を通れない時に、医師が取る措置で吸引分娩・鉗子分娩など赤ちゃんを道具を使って引きずり出す分娩方法も医療行為となり健康保険適用になります。
(こうした方法もハイリスクになりがちなのでその前の段階で帝王切開に踏み切ることが一般的です)
もちろん帝王切開分娩も医療として健康保険の適用範囲になり、3割負担になります。それでも自己負担が50万円以上になってしまい、出産育児一時金だけでは出産費用が補えません。

 

 

健康保険の適用範囲の金額は医療保険の保障対象

なるべく妊娠する前に、可能なら妊娠してからでも、医療保険や共済のような医療保障のある保険に加入することがお勧めです。最近は共済の中にも妊娠中でも加入可能なものが出てきています。
保険料は死亡保障が付いていると高くなりますが、死亡保障の要否はご家族とよく話し合いましょう。

 

医療保険でかかった自己負担金の全額の保障には至らなくても、手術給付金や、入院給付金、通院給付金などが得られます。医療措置の出番があった出産では、出産育児一時金をオーバーしてしまいがちな、出産費用の支払いも医療保険の給付金で補てんできるので安心です。
ママの精神面のコンディション管理上も、是非医療保険などに加入して「安心」を買っておきましょう。

 

 

ベビーのトラブルも健康保険診療の範囲

赤ちゃんが出産トラブルなどで死産になってしまったり、保育器に入れないと死んでしまうほどの状態(低体重などいろいろなケースがあります)の場合も保険診療の範囲になるので3割の自己負担になります。
誕生時の赤ちゃん自身にかかる医療費を保障する保険商品は聞いたことがありません。

 

それだけに、万が一早産など低体重で生まれてしまったりした場合にママにかかる医療費は医療保険の保障で出来るだけ確保しての出産育児一時金は赤ちゃんのために余裕資金として残しておくと安心です。特に新生児が入院した場合、医療費は3割負担ですが、それでも高額療養費制度が適用できる目安の月額8万円超になってしまう場合が珍しくありません。

 

その上、おむつ代などは医療費以外の支出となるので高額療養費制度の金額に算入されません。新生児の長期の入院費用は高額になりがちな理由の1つになっています。
是非とも、ママの分の医療費だけでも医療保険で支払える分を多くして、出産育児一時金や、出産祝いで頂くお金などは赤ちゃんが万が一重篤な事態になった時の支払いに充てられるように確保しておく方が安全です。

 

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